医療との連携

医療機関との連携は、診断や診療を受けるだけではなく、学校内の支援体制づくりにも欠かせないものです。医療機関からの情報を校内委員会などで共有し、指導・支援に生かすことが大切です。
子どもが診療を受けている医療機関と連絡を取る場合は、保護者の同意を得ることが原則です。養護教諭や特別支援教育コーディネーターなど、連携の窓口になっている先生に相談してから行うとよいでしょう。

*参考資料

 

学校医との連携

学校医には、子どもたちの心身の健康課題や受診の必要性、校内の環境調整のしかたなどについて相談することもできます。

また、発達障害のある子どもは診察や検査が苦手な場合も多いので、健康診断を行うときには配慮や工夫が必要です。たとえば、絵・写真・動画などを使った事前指導、実際の器具を使った模擬体験、健診を受ける順番や場所の変更などが考えられます。事前に保護者から聞き取った情報をもとに対応策を考え、関係者で共有しましょう。学校健診での成功体験によって、病院ぎらいだった子どもの受診への抵抗感が和らぐこともあります。

*参考資料

 

受診をすすめる

診断が必要と思われる場合や二次的にあらわれる心の不調が疑われる場合などは、養護教諭やスクールカウンセラーに相談し、校内委員会などで医療機関受診の必要性について検討しましょう。

発達障害のある子どもの中には、睡眠障害、摂食障害、自律神経失調の症状などがみられたり、学校での生きづらさを感じ続けることで抑うつ症状などがあらわれたりする子どももいます。また、このような心身の不調がきっかけとなって、発達障害に気づくこともあります。

*参考サイト

子どもの心の診療ネットワーク事業(国立研究開発法人 国立成育医療研究センター)

 

主治医との連携

医療機関で診療を受けている子どもについては、保護者の了解のもと、主治医との情報共有をしましょう。電話やメール、文書、診察への同行など、養護教諭やスクールカウンセラーなどと相談しながら検討してください。学校生活での配慮点や対応方法など、医療機関からの助言を校内委員会や学年会などで共有することが大切です。また、薬を服用している場合は、養護教諭や担任の先生が学校での留意点を把握しておく必要があります。

学校の集団場面での子どもの様子は、主治医にとって診断や診療に欠かせない情報でもあります。また、学校の先生の子どもへの対応が治療的な意味合いをもつことも少なくありません。したがって、集団を基本とする教育と個別を基本とする医療における立場と役割の違いを踏まえた上で、それぞれの機関での目標や支援方針などをお互いに確認しておくことが大切です。

*参考サイト

子どもの心の診療ネットワーク事業(国立研究開発法人 国立成育医療研究センター)

 

医療情報の取扱い

診断名や服用している薬の名前などは、守秘義務がある個人情報です。学校で作成する文書への記入、保護者や医療機関から提供された情報の保管など、プライバシーポリシーの規定に基づいて行う必要があります。

また、子どもへの配慮や支援について周囲の子どもたちや先生方に理解を求める場面では、障害や特性についてどのように伝えるかが重要なポイントになります。「誰に、どのように伝えるか」ということについて、本人や保護者の意向を必ず確認し、可能であれば一緒に考えるとよいでしょう。

福祉との連携

発達障害をはじめ障害のある子どもたちへの支援にあたっては、行政分野を超えた切れ目ない連携が不可欠であり、一層の推進が求められています。とくに、教育と福祉の連携については、学校と児童発達支援事業所、放課後等デイサービス事業所などとの相互理解の促進や、保護者を含めた情報共有の必要性が指摘されています。こうした課題を踏まえ、各自治体の教育委員会や福祉部局が主導し、支援が必要な子どもやその保護者が、乳幼児期から学齢期、社会参加に至るまで、それぞれの地域で切れ目なく支援が受けられるよう、文部科学省と厚生労働省が協働し、「家庭と教育と福祉の連携『トライアングル』プロジェクト」を発足させ、家庭と教育と福祉のより一層の連携を推進するための方策を検討しました。

このプロジェクトの検討結果については、「教育と福祉の一層の連携等の推進について」(平成30年5月24日付け30文科初第357号・障発0524第2号文部科学省初等中等教育局長および厚生労働省障害保健福祉部長連名通知)として報告されました。文部科学省ではこの通知を受け、発達障害を含め障害のある子どもやその保護者が地域で切れ目なく支援が受けられるよう、学校教育法施行規則の一部を改正し、医療や福祉、保健、労働などの関係機関や民間団体とその子どもの支援に関する必要な情報を共有するための「個別の教育支援計画」の作成について、特別支援学校のみならず、小・中学校の特別支援学級や小・中学校および高校における通級による指導の対象となっている子どもたちについても義務づけました。

 

就学前

幼児期は、生活リズムの形成や人への基本的な信頼感などを土台とし、ことばや身体、認識力や社会性など著しい心身の発達がみられる時期です。幼児期の「発達」をみていく際にどのような点がポイントになるのか、就学前における気づきや気づいた後の対応などについてご紹介します。

小学校段階

学童期は、言語能力や認識力も高まり身体も大きく成長する時期です。また、大きな集団の中でルールを守って行動することが求められます。学童期の特徴を踏まえ、小学校段階における気づきや気づいた後の対応のポイントなどについてご紹介します。

中学校・高等学校段階

思春期は、親や友達など周囲との関係の中で、さまざまな葛藤をしながらひとりの大人として自分を確立する時期です。思春期の特徴を踏まえ、中学校・高等学校段階における気づきや気づいた後の対応のポイントなどについてご紹介します。

青年期・成人期の気づき(大学進学者向け情報を含む)

青年・成人期は、社会へ参画し自立して生きていく時期です。青年・成人期の特徴を踏まえ、気づきや気づいた後の対応のポイントなどについてご紹介します。併せて大学生活を送る上での支援についても紹介しています。

  • 青年・成人期 (発達障害情報・支援センター)
  • 青年・成人期の気づき対応(支援者向け)(発達障害情報・支援センター)