お知らせ
研修コンテンツ集
【実践編】子どもの発達を支える効果的な対応 ～ペアレント・トレーニングのスキルを教育・保育現場に活かす～
教育・保育・福祉などで子どもの支援に従事する方々が、心理教育と行動療法を主体としたペアレント・トレーニングの技法を、実際の支援現場で活用できるよう、実践的な技術を段階的に習得することを目的に、実際にお子さんの支援に従事する方々を対象に行ったグループセッション（月1回、１セッションあたり90～120分程度、計6回）の映像の一部を学習コンテンツ化したものです。
【総論編】子どもの発達を支える効果的な対応 ～ペアレント・トレーニングのスキルを教育・保育現場に活かす～
教育・保育・福祉などで子どもの支援に従事する方々が、心理教育と行動療法を主体としたペアレント・トレーニングの技法を、実際の支援現場で活用できるよう、基本的な考え方や知識の習得を目的に、３つの講義・演習（個人ワーク）で構成しています。自己研鑽や職場での勉強会等にご活用ください。
ペアレント・トレーニングの地域普及をめざして
ペアレント・トレーニングの地域実践に関して、基本的な考え方や実施する上でのポイント等について、講師の先生方に分かりやすくご講義いただきました。ぜひご覧ください。
トピックス
教育
教育
発達障害のある方の特性に応じた、教育での対応や制度などを支援者向けにご紹介します。
発達障害のある児童生徒の生徒指導
「生徒指導提要」が改訂され、発達障害、精神疾患、健康、家庭や生活背景などについても「多様な背景を持つ児童生徒への生徒指導」として取り上げられました。 「生徒指導提要」とは、小学校段階から高等学校段階までの生徒指導の理論・考え方や実際の指導方法等について、時代の変化に即して網羅的にまとめ、生徒指導の実践に際し教職員間や学校間で共通理解を図り、組織的・体系的な取組を進めることができるよう、生徒指導に関する学校・教職員向けの基本書として作成したものです。
1月25日
合理的配慮と基礎的環境整備
障害のある子どもに対する支援については、法令に基づき、または財政措置により、国は全国規模で、都道府県は各都道府県内で、市町村は各市町村内で、教育環境の整備をそれぞれ行う必要があります。これらは、合理的配慮の基礎となる環境整備であり、「基礎的環境整備」と呼ばれています。
8月5日
教材・教具データベース
障害のある児童生徒が、将来の自立と社会参加に向け、その能力を最大限発揮するためには、多様な学びの場において、障害の特性や状態を踏まえた教材を活用し、適切な指導を行うことが必要です。
8月5日
医療・保健
医療・保健
発達障害の医学的な情報や、医療従事者や保健分野の支援や制度についてご紹介します。
発達障害の診断・評価・対応
発達障害の病因や病態は研究途上であり、現在のところ根本治療はまだありませんが、症状の軽減に薬物療法や心理的介入が有効であること、早期発見・介入によって予後が改善することがわかっています。
8月12日
小児期発症流暢症（吃音）
吃音（Stuttering）とは、一般的には「どもる」ともいわれる話し方の障害です。なめらかに話すことが年齢や言語能力に比して不相応に困難な状態であり、下に示すような特徴的な症状（中核症状）が一つ以上あるものをいいます。小児期と成人期では吃音症状が異なることが多く、成人では周囲に気づかれないこともあります。
8月10日
福祉
福祉
支援者向けの情報を掲載しています。福祉分野以外の関係者にも活用しやすいように、支援のプロセスおよび発達障害の方がさまざまな場所で生活していくときの支援方法や制度などをご紹介しています。併せて関連する制度や資料もご紹介しています。
発達障害者支援の新たな取り組みに関係する資料
発達障害者支援に関するモデル事業や、具体的な実践報告の場である「発達障害支援の地域連携に係る全国合同会議」の資料など、新しい好取組事例の紹介をしています。
7月29日
発達障害に関する諸外国の動向と国際関係
「発達障害」という用語は、国や地域によって示す範囲が異なります。ここでは諸外国の実情と、日本に在住する外国人保護者向けに作成したパンフレットも紹介しています。
7月29日
労働
労働
支援者向けの情報を掲載しています。就労支援における基礎知識や就労支援のプロセス、発達障害のある方の就労に関する支援施策、調査研究報告などをご紹介します。
障害のある方の就労に関する施策（障害者雇用促進法）
障害者雇用促進法に基づく、支援制度について説明します。企業の雇用担当の方にとっては最も気になるトピックです。支援制度について十分に理解し、企業支援などで生かしていきましょう。
7月30日
障害者雇用・福祉連携強化プロジェクトチーム
令和元年7月、雇用施策と福祉施策の一体的展開の推進に係る諸課題について総合的に検討するため、厚生労働大臣を本部長とする「2040年を展望した社会保障・働き方改革本部」の下に設立されたプロジェクトチームです。これまでの取り組みや今後の動きなどについてご紹介します。
7月30日
