医療支援

発達障害のある方は、これまでの学校や職場での失敗経験や周囲に理解してもらえない苦悩、疎外感を重ねていく過程で、自己有用感や自己肯定感を育むことができずに、人を避けて内向的になったり、抑うつやそのほかの精神症状が出たりするケースが少なくありません。

周囲の変化や仕事に対するプレッシャーなどのストレスから、就労にともなう精神症状の悪化について心配される声もよく耳にします。就労が、二次障害である精神疾患に与える影響の把握は非常に難しいところですが、本人の生活歴、教育歴、就業歴の聞き取りや、感覚や物事をとらえる際の特徴など発達障害の特性について、ていねいにアセスメントすることに加えて精神科医などの医療機関と連携することが重要です。

本人や家族においては、発達障害の初期の診断にとどまらず、その後の就労継続のためにも医療機関と上手にかかわりをもっておくことをおすすめします。

関連する資料

医療機関と就労支援機関との連携に関する資料を紹介します。就労支援機関と精神科医療との連携で押さえるべき視点や効果的な情報交換・共有の方法などについて、わかりやすくまとめられたマニュアルです。

本マニュアルは、就労支援機関と医療機関の双方が共通して押さえておきたい視点などをまとめた「共通編」と、就労支援機関が医療機関と関わる際に押さえてほしい視点などをまとめた「就労支援機関編」、医療機関が就労支援機関の役割や障害者雇用施策について理解を深める「医療機関編」に分かれていることが特徴です。

双方の役割や強みを理解することが連携の基本です。医療機関との連携を考える際にはぜひ、ご活用ください。

公益社団法人 日本精神神経科診療所協会が、厚生労働省から平成27年度に受託した企画競争事業「医療機関と連携した精神障害者の就労支援モデル事業」(医療機関に対する精神障害者の就労支援ノウハウの周知・普及等の実施事業)および同協会が受託した企画競争事業「平成28年度 医療機関に対する就労支援プログラムのノウハウ普及・導入支援事業」「平成29年度 精神科医療機関に対する就労支援プログラムのノウハウ普及・導入支援事業」による成果物「就労支援・リワークを担う精神科診療所」です。医療機関である精神科診療所が、福祉制度や労働施策などを活用しながら精神障害者の就労支援に取り組む実践をまとめた報告書です。ぜひ、ご活用ください。